60代からペットを迎える、最後まで一緒に暮らすための準備
この記事の要点
60代以降に犬や猫を迎えるときに考えておきたい、動物の年齢と寿命の見積もり、体力に合った種類の選び方、もしものときに託す先、譲渡団体の年齢条件、費用の備えまでを整理しました。迎える前に家族と話しておくことも添えています。
年齢を理由にあきらめる前に
60代で犬や猫を迎えたいと思ったとき、「この年齢からでは遅いのでは」と考える方は少なくありません。けれども、年齢だけで可否を決める必要はありません。大切なのは、飼い主の年齢と動物の年齢を並べ、これから続く暮らしを具体的に想像することです。散歩や食事の世話が生活のリズムになり、家の中で声をかける相手が増えることは、日々の張り合いにつながる場合があります。外出のきっかけが生まれたり、近所の人や動物病院のスタッフと顔見知りになったりすることもあるでしょう。
一方で、ペットは「寂しさを埋めるための存在」だけではありません。毎日の排せつ、食事、運動、清掃、健康管理を必要とする命です。飼い主が元気な日は楽しくできる世話でも、腰痛や入院、家族の介護、旅行などが重なると負担の形が変わります。迎える前に、かわいらしさから目をそらすのではなく、時間と体力を使う場面まで見ておくことが、動物との関係を長く保つ準備になります。
考える軸は三つあります。第一は、毎日欠かせない世話を無理なく続けられるかです。犬なら散歩を雨の日も含めてどうするか、猫ならトイレを清潔に保ち、爪切りや通院をどう行うかを確認します。第二は、飼い主自身の10年後、15年後です。今は階段を上り下りできても、将来同じとは限りません。第三は、飼い主が一時的または継続的に世話をできないとき、動物を誰が引き受けるかです。
動物愛護管理法では、飼い主に対し、動物の健康と安全を守り、命を終えるまで適切に飼養するよう努めることが求められています。これは「一人で何もかも抱える」という意味ではありません。家族への依頼、かかりつけの動物病院との相談、預かり先の確保も、終生飼養を支える方法です。飼うかどうかを決める前に、できることと難しいことを紙に書き出してみましょう。
たとえば「毎朝夕の散歩はできるが、階段の昇降は苦手」「通院費は月々積み立てられるが、高額な急病には備えが必要」「自分が入院したら娘に連絡する」といった具合です。弱点を見つけるための作業ではなく、先に支援の形を作る作業です。ペットとの生活を、思いだけでなく、住まい、体力、家族、費用の組み合わせとして考えるところから始めます。
寿命から逆算する
迎える年齢を決めるときは、「今かわいいか」だけでなく、「自分が何歳まで世話をする可能性があるか」を見積もります。一般社団法人ペットフード協会の「2025年全国犬猫飼育実態調査」では、犬の平均寿命は14.82歳、猫は16.00歳でした。犬は超小型犬15.28歳、小型犬14.59歳、中・大型犬13.63歳、猫はふだん家の外に出ない場合16.23歳、出る場合15.12歳と報告されています。調査上の平均であり、個体の寿命を予測する数字ではありませんが、迎える時期を考える手がかりになります。詳しい注記を含む数値は同協会の主要指標サマリーで確認できます。
たとえば64歳で生後2か月の子犬を迎えると、平均的には79歳前後まで世話が続く計算です。70歳で子猫を迎えれば、86歳前後まで一緒に暮らす可能性があります。もちろん平均を超えることも、短くなることもあります。だからこそ「自分がその年齢になったとき、食事の準備、トイレの掃除、通院、投薬の補助、環境の温度管理をどうするか」を考えます。年齢を悲観するためではなく、必要な支援を早く見つけるための逆算です。
寿命を考えるとき、動物の年齢だけでなく、飼い主の生活の変化も年表にしてみると役立ちます。定年後の働き方、車を運転できる期間、住み替えの可能性、家族の介護、手術や長期入院の予定などです。犬が若い時期と高齢期では必要な世話が変わります。最初は散歩やしつけに時間がかかり、年齢を重ねると段差の対策、食事の見直し、通院の回数が増えることがあります。
寿命の数字には調査の範囲もあります。ペットフード協会の値は、一般世帯で過去10年間に飼育された犬猫をもとにした平均で、すべての犬猫の将来を保証するものではありません。犬種、体格、既往歴、生活環境、遺伝的な要素などにも幅があります。猫は室内飼育か外に出るかで調査値に差があるため、数字を単純な目標にしないことも大切です。
家族と話すときは、「平均寿命まで生きると仮定した場合」と「それを超えて介護が必要になった場合」の二つの計画を用意します。飼い主が75歳になったとき、犬や猫が11歳前後になる組み合わせなら、高齢期のケアを同時に考える必要があります。通院に同行できる人、費用の管理を担う人、毎日の世話を代われる人を書き出し、本人の同意を得ておきます。寿命から逆算することは、諦めるためではなく、最後まで一緒に暮らす可能性を高めるための設計です。

体力と住まいに合った迎え方
犬と猫では、毎日の動き方が大きく違います。ただし、「猫なら世話が少ない」「小型犬なら体力を使わない」と一括りにはできません。猫は散歩を必須としない一方、トイレの清掃、室内の上下運動、爪とぎ、遊び、脱走防止が必要です。犬は散歩が運動と排せつだけでなく、においを嗅いだり環境に慣れたりする時間になります。歩く距離や回数は個体差があるため、種類の名前よりも、その動物の性格、年齢、健康状態を見ます。
体格も確認しましょう。小型犬は抱き上げやすい反面、足元をすり抜けたり、細いリードを強く引いたりすることがあります。中・大型犬は落ち着いていても、突然走り出したときに支える力が必要です。散歩中に転倒しないか、玄関から道路まで安全に移動できるか、動物が高齢になって歩けなくなったときに搬送できるかを、実際の住まいで想像します。抱っこできる体重と、動物が自分で歩くべき場面は同じではありません。
住まいの確認では、床の滑りやすさ、段差、階段、ベランダ、窓、コンロ、コード類を見ます。犬には滑りにくいマットや、玄関の飛び出しを防ぐゲートが役立つことがあります。猫には網戸のロック、窓やベランダからの転落防止、誤食しやすいひもや植物の管理が必要です。賃貸住宅なら、ペット可という一言だけでなく、頭数、体重、共用部の移動、退去時の条件まで契約書で確認します。
子犬や子猫は、体が小さいから楽とは限りません。トイレの回数が多く、夜間に鳴くことがあり、家具をかじる、コードを噛む、遊びの中で手を使うなど、生活を作り直す期間があります。犬では予防接種の時期と外出の進め方を動物病院で相談し、猫では環境に慣れるまで隠れられる場所を用意します。しつけや社会化には時間がかかり、飼い主が疲れているときにも対応が必要です。
成犬や成猫なら、性格や体格、生活リズムがある程度わかっている場合があります。落ち着いた個体を選べば、子犬や子猫より世話の見通しを立てやすい可能性があります。ただし、過去の経験から音や人を苦手とすることもあり、慣れるまでの期間には幅があります。年齢が高い動物では、食事や通院などのケアが早く必要になることもあります。年齢だけでなく、医療情報、苦手なこと、散歩の量、他の動物との相性を確認します。
体力に不安がある場合は、譲渡会で短時間見ただけで決めず、預かり期間やトライアルの仕組みを尋ねます。複数回会い、歩く速さ、抱き上げへの反応、来客時の様子を確認できると、暮らしのイメージが具体的になります。犬なら散歩を家族と分担できるか、猫なら毎日複数回の遊びとトイレ掃除ができるかを、実際の時間割に落とし込みます。体力に合った動物を選ぶことは、動物の行動を制限することではなく、互いに無理の少ない関係を作ることです。
成犬・成猫や保護動物という選択
子犬・子猫を迎えることだけが「最初から育てる」方法ではありません。成犬や成猫、保護された動物を迎える選択肢があります。成長後の体格や毛質がわかり、食事量や散歩のペース、他人への反応など、個体の情報を得やすい点は利点です。預かり家庭で暮らしている動物なら、室内での過ごし方、留守番、トイレ、ほかの動物との相性について、より具体的な説明を受けられることがあります。
ただし、保護動物は「すぐに懐く動物」という意味ではありません。環境の変化で食欲や排せつが変わったり、特定の音や人を怖がったりすることがあります。新しい家で落ち着くまで、数日で済むこともあれば、数週間以上かかることもあります。初日から家中を自由にするのではなく、静かに過ごせる部屋を用意し、触りすぎず、食べる量や排せつの状態を記録します。心配な変化があれば、譲渡元と動物病院へ相談します。
譲渡の申込みでは、年齢、家族構成、住居、留守番時間、飼育経験、収入や医療費の備えなどを尋ねられることがあります。環境省の譲渡支援ガイドラインでも、高齢者の場合は同居・別居を問わず家族のバックアップ体制を考慮する内容があります。実際の自治体や保護団体では、申込者の年齢に上限を設けたり、単身者や高齢者に後見人を求めたりする例がありますが、条件は団体ごとに異なります。年齢だけで決まるとは限らないため、希望する施設の公式案内を確認しましょう。
ここでいう後見人は、飼い主に何かあったとき、動物の引き取りや世話の継続について協力する人です。「家族なら頼めるはず」と考えず、本人に具体的な内容を説明し、了承を得ます。動物の種類、年齢、体重、食事、通院先、月々の費用、住まいの条件を伝え、連絡先を譲渡団体にも共有できるか確認します。後見人が高齢であったり、ペット不可の住宅に住んでいたりすると、計画が機能しないことがあります。
譲渡団体に聞きたい項目を先にメモしておくと、面談が落ち着きます。
- 現在の年齢、体重、既往歴、服薬、ワクチンや不妊・去勢手術の状況
- 1日に必要な散歩や遊び、留守番、食事回数、苦手な音や触られる場所
- トライアルの期間、返還や延長の条件、譲渡後の相談窓口
- 飼い主が入院・死亡した場合の連絡手順と、後見人に求められる書類
団体の条件が厳しく感じられても、動物の将来を守るための確認である場合があります。反対に、契約書や医療情報の説明が不十分なまま急いで決める必要もありません。自治体の譲渡情報では施設ごとに条件が異なると案内されています。質問に答えてくれるか、迎えない選択も尊重されるかを含めて、信頼できる相手かを見極めます。
もしものときに託す先を決めておく
飼い主が入院したとき、動物は自分で生活を切り替えられません。短期の入院なら家族や知人が自宅で世話をするのか、ペットホテルや動物病院の預かりを利用するのかを決めます。長期の療養や死亡の場合は、誰が引き取り、どこで暮らし、費用をどうするかまで必要です。後で考えるつもりの計画は、救急搬送や突然の入院では実行できないことがあります。
まず、候補を三段階に分けます。第一は、日常の世話を代われる近い家族や知人です。第二は、ペットホテル、動物病院、ペットシッター、老犬・老猫の預かり先など、短期の支援です。第三は、飼い主が戻れない場合に終生飼養を引き受ける個人や事業者、保護団体です。それぞれに電話をかけ、対象となる動物、受け入れ可能な状態、費用、満室時の代替策を確認します。「預かってくれる人がいる」だけでなく、連絡が取れ、実際に動けることが重要です。
ペットのための信託という方法もあります。これは、飼い主の財産を動物の飼育費に使う目的で管理し、あらかじめ定めた受け入れ先や飼育者へ費用を渡す仕組みです。信託銀行や専門家、事業者が関わる形などがあり、契約内容、管理報酬、受け入れ先、残った財産の扱いはそれぞれ異なります。終生飼養を引き受けるサービスもありますが、施設の定員、動物の健康状態、契約解除や事業者の継続性を確認し、公式情報と契約書を専門家にも見てもらうと安心材料になります。
「終生飼養を引き受ける」と書かれていても、飼い主が亡くなった後に必ず同じ環境が続くと断定できるわけではありません。事業者の運営状況、獣医療との連携、災害時の対応、飼育場所、譲渡を行う場合の条件を確認します。広告の印象だけで判断せず、料金表と約款を読み、疑問点を文書で尋ねます。高額な契約を急かされた場合や、解約・返金の説明がない場合は、契約前に立ち止まります。
家族に頼む場合も、口約束を一枚の書類にしておきます。動物の写真と名前、マイクロチップ番号、かかりつけ医、食事、薬、性格、苦手なこと、緊急連絡先、希望する引き受け先を書きます。保管場所を家族に知らせ、年に一度は情報を更新します。後見人が先に亡くなる、引っ越す、アレルギーが出るなど、支援者側の事情も変わります。二人目の候補や、連絡がつかないときの第三の連絡先まで決めておくと、計画が途切れにくくなります。
譲渡団体へ相談する際は、「もしものときに引き取ってもらえる」とだけ考えないことが大切です。団体の施設には定員があり、必ず再受け入れできるとは限りません。譲渡契約に、飼育継続が難しくなったときの連絡義務や返還の相談先が書かれている場合があります。契約前に読み、家族と共有します。もしもの備えは、飼い主が動物を手放すための準備ではなく、必要なときに責任ある選択をするための安全網です。

費用の見積もりと備え
急な呼吸困難、ぐったりして立てない、けいれん、何度も吐く、尿が出ないといった状態が見られた場合は、病名を自己判断せず、時間外を含めて動物病院へ連絡する目安です。受診時には検査や入院が必要になることもあり、費用がその場で決まらない場合があります。連絡先と支払い方法を事前に確認し、緊急用のお金をすぐ使える形で用意します。
ペットにかかる費用は、迎えるときだけではありません。初期費用には、譲渡費用または購入費、ケージやキャリー、トイレ、食器、首輪やリード、ベッド、脱走防止用品、ワクチン、不妊・去勢手術、健康診断などがあります。犬では登録や狂犬病予防注射、自治体の手続きも確認します。猫でもマイクロチップの登録変更、室内の安全対策、爪とぎや複数のトイレが必要です。動物の年齢、体格、地域、譲渡元の医療内容によって差が出ます。
毎年の費用は、フード、トイレ用品、予防接種、寄生虫対策、健康診断、日用品、トリミング、しつけや預かりサービスなどです。犬は散歩の代行やホテルを利用する機会があるか、猫はトイレ用品や空調にどれだけかかるかを見積もります。動物が若い間は医療費が少なく見えても、年齢とともに検査、歯科ケア、慢性疾患の管理、介護用品が必要になる場合があります。食事量と通院回数は、体格や健康状態で変わるため、平均額だけを家計に置かないようにします。
2025年調査では、犬1頭の月々の支出総額は平均16,030円とされ、生涯必要経費は犬全体で278万4,190円と算出されています。これは調査上の平均で、初期費用やすべての大きな治療費を同じように含むとは限らず、個々の家庭にそのまま当てはまる予算ではありません。猫にも別の支出があり、犬猫どちらも「平均の金額を用意すれば十分」とは言えません。月額の通常費用とは別に、急な検査や入院に備える資金を設けます。
予算表は、次のように通常費用と臨時費用を分けると見通しが立ちます。
| 区分 | 内容 | 確認すること |
|---|---|---|
| 迎える前 | 用品、健康診断、予防接種、手術、登録 | 譲渡元が済ませた医療と未実施の項目 |
| 毎月 | フード、トイレ、消耗品、積立 | 体格と年齢で増減する金額 |
| 毎年 | 予防、健康診断、トリミング、更新 | 通院先と季節ごとの支出 |
| 臨時 | 検査、入院、手術、介護用品 | すぐ使える予備資金と支払い方法 |
ペット保険を検討する場合は、補償対象外の病気、既往歴、年齢制限、更新時の条件、通院・入院・手術それぞれの上限、免責金額を読みます。保険料を払い続けても、すべての医療費が補償されるとは限りません。加入しない場合は、その分を積み立てる方法もありますが、必要な時期に十分な額が貯まっているとは限りません。家計の収入が年金中心になる時期を想定し、毎月の保険料と自己負担の両方を比較します。
高齢期の治療では、通院の回数や移動の負担も費用に含めて考えます。車が使えなくなったら、家族の送迎、タクシー、往診の可否を確認します。動物病院までの距離、診療時間、夜間の連携先、支払い方法を調べ、普段からキャリーに入る練習をします。お金の話は後回しにしがちですが、必要な治療を選ぶ場面で慌てないために、飼い主が望むケアの範囲と、家族が負担できる額を事前に話しておきます。
迎える前に家族と話すこと
同居家族がいる場合、全員が「飼う」と言っているかを確認します。かわいいから賛成するだけでなく、誰が朝の食事を出すのか、誰がトイレを掃除するのか、散歩に行くのかを決めます。主な世話を一人に集中させると、その人の体調や外出予定に生活全体が左右されます。役割は固定しすぎず、担当者が休める予備の担当も置きます。アレルギー、鳴き声、におい、来客、家具の傷など、迎えた後に問題になりやすい点も先に話します。
離れて住む子どもやきょうだいには、「困ったらお願いする」ではなく、お願いしたい内容と範囲を伝えます。月に一度の通院同行なら可能なのか、入院時に一週間預かれるのか、引っ越し後も飼育できるのかは人によって違います。後見人になってほしいなら、動物の年齢、性格、費用、住居条件、医療方針まで説明し、断る自由も含めて返事をもらいます。返事が曖昧なまま譲渡申込みに名前だけ載せるのは避けます。
家族間で決めたことは、連絡方法と一緒に残します。緊急時に電話に出られない場合の連絡先、メッセージを確認する頻度、旅行中の世話、災害時の避難先を決めます。災害では、飼い主と動物が同行避難できても、避難所で同じ場所に滞在できるとは限りません。自治体の避難所ルールを確認し、キャリー、リード、フード、薬、ワクチン証明、迷子札などをまとめておきます。これは高齢の飼い主に限らず、すべての家庭に必要な備えです。
家族が反対する場合、その理由を分けて聞きます。費用が心配なのか、世話を押し付けられる不安なのか、住まいの規約なのか、将来の引き取り先が見えないのかで、解決策は変わります。反対を説得だけで押し切ると、実際の世話で関係が悪くなり、動物にも負担がかかります。トライアル、成犬・成猫の選択、預かりボランティア、まず保護施設で話を聞くことなど、段階を下げて確かめる方法もあります。
最後に、迎えないことも責任ある結論です。条件に合う動物が見つからない、後見人が確保できない、医療費の予備資金を作れないという状況なら、準備を続ける選択があります。保護施設の譲渡会を訪ねる、短期の預かり活動について問い合わせる、知人のペットの世話を手伝うなど、動物との関わり方は飼うことだけではありません。逆に、家族と支援先、費用、住まいを整えられたなら、60代からでも穏やかな共同生活を始められる可能性があります。
迎える前に確認したいのは、「自分が世話をできるか」だけではありません。「自分ができない日にも、動物の生活が続く仕組みがあるか」です。動物の年齢と自分の未来を重ね、無理のない種類と年齢を選び、家族や専門家に相談し、契約と費用を確認する。その一つひとつが、最後まで一緒に暮らすための準備になります。Pet-Me 編集部は、勢いだけで決めず、迎える前の時間もペットとの暮らしの一部として大切にしてほしいと考えます。
参考・出典
- 2025年(令和7年)全国犬猫飼育実態調査 主要指標サマリー(一般社団法人ペットフード協会・2025年)
- 動物の愛護及び管理に関する法律(関係条文抜粋)(環境省)
- 譲渡支援のためのガイドライン(環境省)
- 譲渡を受ける条件(環境省)
- 譲渡会等のお知らせ・収容動物検索情報サイト(環境省)
- ペットのための信託・終生飼養サービスに関する各事業者の公式案内(事業者ごとに契約・費用・受入条件を確認)
本記事は一般的な情報提供です。個々のペットの状況に合わせた判断は、かかりつけの動物病院や専門家にご相談ください。

